家づくりを考えるとき、太陽光発電は光熱費を抑える手段として検討にあがることの多い設備です。一方で、「太陽光パネルを載せて、本当に元が取れるのだろうか?」という疑問をお持ちの方も少なくないでしょう。
この記事では、回収年数を計算するうえで見るべき要素を分解して示し、それぞれの数字をどこで確認すればよいかを解説します。
太陽光発電システムの基本的なメリットとデメリット
計算の前に、太陽光発電のメリットとデメリットを整理しておきます。
メリット
- 光熱費の削減: 発電した電気を自宅で使うことで、電力会社から買う電気の量を減らせます。電気料金が上がるほど、このメリットは大きくなります。
- 売電収入: 自宅で使いきれなかった余剰電力は売電でき、収入になります。
- 災害時の備え: 停電時でも、パネルが発電していれば自立運転機能で一部の電力を使えます。蓄電池と組み合わせれば、夜間や悪天候時にも電気を使えるようになります。
- 環境負荷の低減: 発電時にCO2を排出しないため、地球温暖化対策の一助になります。
- 住宅の評価: 省エネ性能の高い住宅は、将来の売却時に評価される可能性があります。
デメリット
- 初期費用の負担: パネルや設置工事の費用がかかります。この初期費用をどう回収するかが、最大の検討課題です。
- 発電量の変動: 天候、日照時間、季節によって発電量は変動します。屋根の方位や角度、周辺建物の影も影響します。
- メンテナンス費用: 定期点検や、パワーコンディショナなどの機器交換の費用が発生する可能性があります。
- 屋根・構造への影響: パネルの重量や、設置工事による屋根材への影響を考える必要があります。適切な設計と施工が重要です。
- 売電価格の変動: 固定価格買取制度(FIT)の買取期間が終わった後は、売電価格が電力会社の買取メニューなどに左右されるため、将来の収入は見通しにくくなります。
「元を取れるか」を判断する5つの要素
回収年数を計算し、「元が取れるか」を判断するには、次の5つの要素を確認します。
- 設置費用
- 年間発電量
- 自家消費率と買電の削減効果
- 売電単価とその推移
- 補助金制度の有無
順に見ていきます。
1. 設置費用
初期費用は、パネルの種類、容量、設置工事の難易度、メーカーなどによって変わります。経済産業省の調達価格等算定委員会の資料では、住宅用太陽光発電(10kW未満)のシステム費用は低下傾向が示されています。
参考: 住宅用(10kW未満)のシステム費用の推移(経済産業省 調達価格等算定委員会資料)
- 2012年: 46.4万円/kW
- 2023年: 26.1万円/kW
FIT制度が始まった2012年と比べると、費用は下がってきています。
総額は容量が大きいほど増えますが、1kWあたりの単価は下がる傾向があります。蓄電池を併設する場合は、さらに費用が加わります。見積を比べるときは、何が含まれた金額かをそろえて見てください。
2. 年間発電量
年間発電量は、回収年数を大きく左右する要素です。主に次の条件で決まります。
- パネル容量: 設置するパネルの総出力(kW)。屋根の広さや形状によって載せられる容量は変わります。
- 日照条件: 地域の日照時間、設置方位(一般に南向きが有利)、設置角度、周辺の建物や樹木の影など。
- パネルの種類と性能: 種類によって変換効率が異なります。
- 気温: パネルは高温になると発電効率が下がる性質があります。
- 汚れと経年劣化: 汚れや経年劣化で発電効率は徐々に下がるため、定期的な点検が推奨されます。
自宅の条件での発電量は、屋根の方位・角度・影を入れたシミュレーションで確認することが重要です。
3. 自家消費率と買電の削減効果
売電に目が向きがちですが、現在の太陽光発電で経済効果の中心になるのは「自家消費」です。電力会社から買う電気の単価(買電単価)が売電単価より高い場合、発電した電気を自宅で使うほうが、1kWhあたりの効果が大きくなるためです。
買電単価と売電単価
一方、FIT制度の売電単価は、後述のとおり年々下がっています。
この差があるため、発電した電気のうち自宅で使う割合(自家消費率)を高めることが、光熱費の削減に直結します。
自家消費率を高める方法
- 暮らし方の工夫: 洗濯機や食洗機、電気自動車の充電など、消費電力の大きい使い方を日中に寄せる。
- 蓄電池の導入: 日中の余剰電力を貯めて、夕方から夜間に使う。
- HEMS(Home Energy Management System)の活用: 家庭内のエネルギー使用量を「見える化」し、使い方の調整に役立てる。
なお、言葉の違いに注意が必要です。断熱・気密性能が高い家は冷暖房の消費電力が少なくなるため、家で使う電気のうち太陽光でまかなえる割合(自給率)は上がりやすくなります。一方で、発電量に対して家で使う量が減るぶん余剰が増えるため、「発電した電気のうち自宅で使う割合(自家消費率)」はむしろ下がることがあります。試算を見るときは、どちらの率で書かれているかを確認してください。
4. 売電単価とその推移
固定価格買取制度(FIT制度)は、再生可能エネルギーの普及を目的として2012年度に始まった制度で、一定期間、決められた価格で電気を買い取ることを電気事業者に義務づけています。住宅用(10kW未満)の買取期間は10年間です。買取価格は年度ごとに見直され、下がってきています。
住宅用太陽光発電の買取価格の推移(10kW未満)(経済産業省 調達価格等算定委員会資料、資源エネルギー庁「なっとく!再生可能エネルギー」)
- 2012年度: 42円/kWh
- 2015年度: 33円/kWh(出力制御対応機器の設置義務なしの区分)
- 2020年度: 21円/kWh
- 2023年度: 16円/kWh
2025年度下半期以降に認定を受ける住宅用については、買取期間の前半と後半で単価が異なる仕組み(初期投資支援スキーム)が導入されています。
契約時の単価が買取期間中は固定されるため、制度開始当初に導入した方は高い単価で売電できましたが、現在導入する場合は、売電収入に大きな期待はかけにくい状況です。
買取期間終了後(卒FIT)の選択肢
FITの買取期間が終わることを「卒FIT」と呼びます。卒FIT後は、次のような選択肢を検討することになります。
- 電力会社の買取メニュー: 多くの電力会社が卒FIT向けの買取メニューを用意しています。単価は で、FIT期間中より低くなるのが一般的です。
- 自家消費へのシフト: 蓄電池を導入し、発電した電気をなるべく自宅で使うことで、買う電気を減らします。
- 電気自動車(EV)の活用: V2H(Vehicle to Home)機器を導入すると、EVに充電した電気を家庭で使うこともできます。
売電単価の動向と卒FIT後の選択肢を考えると、売電収入よりも、自家消費による光熱費削減を中心に検討するほうが現実的です。
5. 補助金制度の有無
国や地方自治体には、太陽光発電や蓄電池の導入を支援する補助制度が設けられている場合があります。補助金は初期費用を軽くし、回収年数を短くする方向に働きます。
- 国の制度: 太陽光パネル単体への補助ではなく、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)や蓄電池など、住宅の省エネ化とあわせた支援として用意されていることがあります。
- 地方自治体の制度: 三重県内でも、市町村によって独自の補助制度を設けている場合があります。 各自治体のウェブサイトなどで最新情報を確認してください。
補助制度は年度によって内容や金額が変わるため、検討する時点の最新情報で計算してください。
回収年数の計算の考え方
5つの要素をまとめると、回収年数の目安は次の式で出せます。
回収年数 =(設置費用 − 補助金)÷(年間の買電削減額 + 年間の売電収入 − 年あたりの維持費)
それぞれの中身は次のとおりです。
- 設置費用: パネル、パワーコンディショナ、架台、工事費などすべてを含む総額。
- 補助金: 国や自治体から受けられる補助金の合計額。
- 年間の買電削減額: 年間発電量 × 自家消費率 × 買電単価。
- 年間の売電収入: 年間発電量 ×(1 − 自家消費率)× 売電単価。
- 年あたりの維持費: 点検費用や、パワーコンディショナ交換費用などを使用年数で割った額。
計算例(手順を示すためのもの)
- パネル容量: 5kW
- 自家消費率: (ご家庭の使い方と蓄電池の有無で変わる)
- 売電単価: 16円/kWh(2023年度のFIT買取価格。導入年度の単価に置き換える)
- 年間の自家消費量 = 年間発電量 × 自家消費率
- 年間の売電量 = 年間発電量 − 年間の自家消費量
- 年間の買電削減額 = 年間の自家消費量 × 買電単価
- 年間の売電収入 = 年間の売電量 × 売電単価
- 回収年数 =(設置費用 − 補助金)÷(3 + 4 − 年あたりの維持費)
この式は、毎年の効果が一定という前提の目安です。実際には、買取期間が終わると売電単価が変わり、電気料金も変動し、パネルの発電量も経年で少しずつ下がります。提示された試算を見るときは、どの数字をいつ時点の値で置いたか、買取期間終了後の単価をどう見込んだかを確認してください。
太陽光発電のその他の価値
経済的な回収年数とは別に、お金に換算しにくい価値もあります。
- 災害時の備え: 大規模な停電時にも一部の電力を確保でき、家族の安心につながります。蓄電池と組み合わせると、使える時間帯が広がります。
- 環境への貢献: 自宅でつくった電気を使うことは、脱炭素に向けた身近な行動の1つです。
- 暮らしの快適さ: 断熱・気密性能の高い住宅と組み合わせることで、光熱費を過度に気にせず室温を保ちやすくなります。
これらは回収年数とは分けて、ご家族にとっての重みで判断するとよいでしょう。
森大ではどうしているか
森大建地産は、伊賀・津・四日市・名古屋を拠点に、三重県内で年間約30棟の住まいを手がけています。太陽光発電を検討する前提として、まず住宅そのものの性能を整えることを重視しています。
住宅性能と太陽光発電の関係
当社の住宅は、断熱等級7/HEAT20 G3相当を目標としています。UA値は0.26〜0.28を目標値としています。
気密性能を示すC値は、目標値で0.24です。全棟で気密測定を行い、その実測値をお客様にお渡ししています。
断熱・気密性能が高い家は冷暖房に使うエネルギーが少なくなるため、家で使う電気のうち太陽光でまかなえる割合を高めやすくなります。
設計と検証で行っていること
- 空調計画: 全棟で、冷暖房負荷計算にもとづく空調計画を行っています。必要な冷暖房のエネルギーを把握することは、太陽光の発電量と家の消費量を比べる前提になります。
- 構造: 耐震等級3を標準とし、1棟ごとの許容応力度計算による構造設計を行っています。WALLSTAT(倒壊解析シミュレーション)による検証と建て替え保証も行っています。太陽光パネルの荷重を構造計算でどう扱っているか。
- 第三者検査: 施工品質の確認のため、第三者による検査を10回/棟行っています。
「元が取れるか」という経済面だけでなく、災害時の備えや暮らし方も含めて、ご家族ごとの条件で導入を検討していただけるようにしています。
まとめ
太陽光パネルの「元が取れるか」は、設置費用、年間発電量、自家消費率、売電単価、補助金制度の5つの要素で決まります。現在の売電単価の水準を考えると、売電収入よりも「自家消費による光熱費削減」を中心に見ることが現実的です。試算を見るときは、それぞれの数字がいつ時点の、どんな前提の値かを確認してください。
ご家族の暮らし方や将来の計画にあわせて検討したい方は、お気軽にご相談ください。
出典
- 資源エネルギー庁「なっとく!再生可能エネルギー」(FIT制度の概要、買取価格・期間)