まず定義から。UA値は「外皮から逃げる熱の平均」
UA値の正式名称は「外皮平均熱貫流率」で、単位はW/(㎡・K)です。国土交通省の解説では、住戸の内外の温度差1度当たりの総熱損失量(換気による熱損失量を除く)を、外皮の面積で除した値と定義されています。外皮とは、屋根・天井、外壁、床、窓やドアなどの開口部、基礎といった、室内と外を隔てる部分の全体です。
大事なのは括弧の中です。UA値には、換気や隙間から漏れる空気による熱損失は含まれていません。壁や窓を「熱が通り抜ける」分だけの値です。ですからUA値が良い家でも、隙間が多ければ別の経路で熱は逃げます。ここが、C値とセットで見る理由です。
UA値は、設計図から「計算する」値です。その計算式の中身
UA値の求め方は、国立研究開発法人建築研究所の技術情報(エネルギー消費性能計算プログラムの技術情報、第三章第二節「外皮性能」)に式が定められています。
UA値 ={ Σ(各部位の面積Ai × 熱貫流率Ui × 温度差係数Hi)+ Σ(熱橋等の長さLj × 線熱貫流率ψj × 温度差係数Hj)}÷ 外皮面積の合計Aenv
要素を1つずつ見ると、この値の性格が分かります。
- 面積Ai:図面から拾います。建築研究所の技術情報の付録Aでは、水平方向は原則として熱的境界となる部位の壁心間の寸法、面積は熱が貫流する方向に対する見付けの面積とし、小数第2位まで(100分の1未満は四捨五入)求める、といった細部まで決められています。「図面のどこを測るか」からすでに約束事です
- 熱貫流率Ui:壁や屋根なら材料の種類と厚さから計算し(同技術情報の第三章第三節)、窓やドアはJIS A 2102-1などの計算規格や試験に基づく値を用います。つまり材料の「カタログ上の性能」が正しく施工された前提の値です
- 温度差係数Hi:その部位が接する隣の空間の温度を勘案する補正係数です。付録Bの表では、外気に接する場合は1.0、外気に通じる床裏などは0.7、隣の住戸に接する場合は0.0、外気に通じていない床裏は地域区分で0.05(1〜3地域)または0.15(4〜8地域)と定められています。外壁と床下では「向こう側の寒さ」が違う、という現実を係数で寄せているわけです
- 熱橋の項:壁と床の取り合いや基礎まわりなど、面ではなく線で熱が逃げる部分は、長さ×線熱貫流率で別に足し上げます
最後に、UA値は100分の1未満の端数を「切り上げて」小数第2位までの値とします。甘くならない方向に丸める約束です。
もう1つ、計算の約束として知っておきたい点があります。同技術情報は、外皮性能の評価方法として、部位の面積等を用いる方法(上記の積み上げ計算)のほかに「仕様基準又は誘導仕様基準により評価する方法」も定めています。仕様基準のルートでは、UA値は標準住戸を前提に表で定まる値になります。つまり「UA値」と一口に言っても、自邸の図面から積み上げた値か、仕様基準で定まる値かで出どころが違います。数値を見るときは、どのルートの計算かも確認ポイントです。また同技術情報では、一般的な給排気口や点検口のように断熱材の施工が困難な部位は、周辺の一般部位と同一の仕様と判断してよい、という扱いも示されています。計算は現実をそのまま写すのではなく、約束事の上に立つ値だということです。
入力するのは図面と仕様ですから、UA値は建つ前の設計段階で確定する「計算値」で、完成した家を測って出す方法は公的な評価の仕組みにはありません。現場で断熱材が設計どおりに入っているかはこの計算には現れてこない部分で、計算の前提が守られたかどうかは、検査と、次に述べる気密の実測で確かめることになります。
C値は「家全体の隙間を、1つの穴に置き換えた」値です
C値の正式名称は「相当隙間面積」で、単位はcm²/㎡です。日本産業規格JIS A 2201:2017「送風機による住宅等の気密性能試験方法」では、気密性能は「総相当隙間面積または相当隙間面積で表す」とされ、相当隙間面積Cは、総相当隙間面積(αA)を外皮内の実質延べ床面積(S)で割ったものと定義されています(C = αA ÷ S)。
総相当隙間面積とは、家中の無数の小さな隙間を全部集めて1つの穴に置き換えたときの面積です。算出の出発点は、送風機で圧力差ΔPを作ったときに隙間を通る通気量Qで、両者の関係は通気特性式 Q = a×(ΔP)^(1/n) で表されます。aは圧力差1Paのときの通気量(通気率)、nは隙間特性値です。測定で得た複数の(ΔP、Q)の組を両対数グラフ上で直線に回帰させ、この回帰式から圧力差9.8Paのときの通気量を求めてαAを算出します。有効数字は3桁です。隙間は、部位の取り合い部やひび割れ、窓やドアの開閉部分、配管やダクトの貫通まわりに生じる、と規格の注記にもあります。目に見える隙間だけが相手ではありません。
分母のS(実質延べ床面積)にも決まりがあります。JISの附属書A(規定)が算出方法を定めていて、吹抜けがある場合は仮想の床面積を加算する、屋根断熱や基礎断熱の場合は小屋裏・床下の気積を仮想天井高2.6mで割って仮想床面積を出す、といった方法が複数示されています。規格自身の算出例では、同じ建物でも方法によってSが172.56㎡と171.42㎡と、1㎡あまり違って出てきます。C値は「測った通気量」だけでなく「分母の面積の取り方」にも依存する値なのです。
表示の約束もあります。JISでは、Cは四捨五入して小数点以下1桁で表すことになっています。1棟の測定報告書のC値が「0.2」「0.3」のように1桁で示されるのはこのためで、後述する「0.24」のような小数2桁の値は、目標値や複数棟の平均として示すときに現れる数字です。こうした値と1棟の報告書の値は、桁の意味からして別物として読んでください。
具体的なイメージで言うと、延べ床面積100㎡の家でC値0.24なら、家全体の隙間は24cm²です。名刺1枚(約50cm²)の半分弱に当たります。その小さな穴が、家全体に分散して開いている、というのがC値の読み方です。
C値は、送風機で「測る」しかありません。測定当日の手順
C値の測定方法も、JIS A 2201:2017に装置の精度から手順まで定められています。測定当日の流れに沿って見ていきます。
- 条件の確認:試験時の外部風速は3m/s以下であることを確認します(風速計で測るか、ビューフォート風力階級で階級2を超えていないかで確認します)。室内の空気温度は5〜35℃の範囲とし、煙突効果による誤差を避けるため、建物内外の温度差と建物の高さの積が200(K・m)以下で測ることが望ましい、とされています
- 建物の準備(建物条件1):外皮だけを対象とする測定では、24時間換気を含む全ての換気設備をテープなどで目張り(気密処理)します。各室のドアは開け放ち、建物全体を単一の空間として圧力が応答するようにします。建物内の車庫は外気側とみなして室内に通じるドアを閉め、屋根断熱の小屋裏や基礎断熱の床下は、出入り口があれば開けて室内側に含めます。建物は基本的に完成状態で測ります。なお規格には、局所換気設備を含めた外皮を対象とする「建物条件2」もあり、どちらで測ったかで値の意味が変わります
- 装置の設置:送風機・流量調整器・流量測定装置・差圧計・温度計で装置を構成し、建物の気密性に影響しない小さな窓などの開口部に設置します。機器の精度も規格で定められていて、流量は±5%以下、差圧計は±0.5Pa以下(10〜100Pa程度の範囲)、温度計は±0.5K、風速計は±0.1m/sです。差圧計などの電子機器は電源投入後10分程度は安定しないため、暖機運転をしてから測ります
- ゼロ点の確認:送風機を止めた状態(ゼロ流量時)の室内外圧力差ΔP0を30秒間以上、データ数10以上で測り、平均が±3Pa以内であることを確認してから本測定に入ります
- 本測定:原則は、室内の空気を外へ排出する減圧法です。流量調整器で圧力差を変えながら、通常10〜50Paの範囲をほぼ等間隔に5点以上で通気量を測ります(微風がある場合は風の影響を小さくするため30〜70Paの高めの範囲で測ります)。圧力差を最小から最大まで段階的に変える一巡を1回とし、測定は3回行います
- 判定とやり直し:回帰で得た隙間特性値nが1〜2の範囲に入らない場合、または決定係数r²が0.98より小さい場合は、そのデータを使わず、建物条件と測定方法を確認して測り直します。測定終了後に再びゼロ流量時の圧力差を測り、試験前と±1Pa以上の差があれば測定をやり直します。「測りっぱなし」ではなく、データの質が基準に届かなければ捨てる、という規格です
- 報告:報告書には、建物の概要、建物条件1か2かの別、開口部の状態、天候・外部風速、内外温度、圧力差と通気量の表と回帰結果、通気率a、隙間特性値n、実質延べ床面積S、総相当隙間面積αA、相当隙間面積C、測定機関と測定者を記載することになっています
図面から隙間の総量は分かりません。隙間は施工の結果として現場に生まれるものだからです。だからC値は、設計段階では「目標」として置けても、値そのものは建てて測るまで存在しません。「C値いくつですか」への答えが、実測の平均か、目標値か、カタログの代表値かで意味が変わるのはこのためです。
測定を担う人についての制度もあります。一般財団法人住宅・建築SDGs推進センター(IBECs)は「気密測定技能者」養成事業を行っており、JIS A 2201に基づく測定方法等を習得する養成講習を受講し、試験に合格して、本人と従事事業所の両方を登録した人を気密測定技能者として登録しています。登録は3年ごとの更新制です。測定結果が「誰が、どの規格で測ったか」まで含めて1セットなのは、こうした裏付けがあるからです。
一覧で比べる
- 正式名称:UA値 外皮平均熱貫流率/C値 相当隙間面積
- 単位:UA値 W/(㎡・K)/C値 cm²/㎡
- 何を表すか:UA値 外皮を通り抜ける熱の逃げやすさ(断熱性能)/C値 家全体の隙間の量(気密性能)
- 値の出どころ:UA値 設計図と仕様からの計算のみ/C値 完成した建物の現場実測のみ
- 小さいほど:UA値 熱が逃げにくい/C値 隙間が少ない
- 含まないもの:UA値 換気・漏気による熱損失/C値 —(漏気そのものを測る)
- 値が決まる時点:UA値 設計段階/C値 建てて測った時点
- 国の基準・等級:UA値 断熱等性能等級の判定に使う(下記)/C値 現在、数値基準・等級はない(下記)
- 併せて見るべき相方:UA値 ηAC値(冷房期の平均日射熱取得率)など外皮性能は複数指標で構成/C値 隙間特性値n、総相当隙間面積αA、実質延べ床面積S
計算値と実測値がずれる要因を、対照で見る
「計算か実測か」の違いをもう一段掘ると、ずれの出どころが見えてきます。
- 前提と現場の差:UA値(計算)側 材料の物性値と厚さが入力の前提。断熱材の欠損・圧縮、壁の中の気流(気流止めの有無)など施工状態は式に現れない/C値(実測)側 施工の結果そのものを測るので、施工状態は値に直接現れる。逆に言えば設計図からは予測できない
- 測る・計算する条件:UA値(計算)側 温度差係数や面積の取り方など境界条件は規格の約束で固定。住まい方や実際の気象は入らない/C値(実測)側 当日の風・温度に左右される。JISは不確かさについて、一般的に5〜10%、穏やかな状況では多くの場合10%以下、風の強い状況では±20%に達することがあると注記している
- 方法の選択:UA値(計算)側 積み上げ計算か仕様基準かで出どころが変わる。開口部の値は計算規格・試験値の採用方法で変わる/C値(実測)側 建物条件1(外皮のみ)か条件2(局所換気設備を含む)か、減圧法か加圧法かで対象と条件が変わる。分母Sの算出方法でも変わる
- 値の丸め・表示:UA値(計算)側 小数第2位まで、端数は切り上げ/C値(実測)側 1棟の値は小数第1桁まで(四捨五入)。平均値は別途、集計条件の確認が要る
- 分からないこと:UA値(計算)側 その家の実際の隙間量は計算からは一切分からない/C値(実測)側 隙間の「総量」は分かるが、どこにどれだけあるかはC値だけでは分からない(部位別の評価は別の測定・解析が要る)
研究の側からも、この「ずれ」は裏付けられています。東京大学の服部哲幸氏の博士論文「木造住宅における断熱性能の現場実測と温暖地を対象とした断熱改修に関する研究」は、戸建て住宅38件について熱損失係数の実測値(実測Q値)と設計図書からの計算値(計算Q値)を比べ、計算Q値の大きい(断熱性能が低い)住宅では実測値のほうが小さい傾向が顕著な一方、次世代省エネルギー基準以上の高断熱住宅では両者は一致するようになり、計算Q値2以下ではほぼ一致した、と報告しています。つまり計算と実測の差は「常に計算が甘い/常に実測が悪い」という一方向のものではなく、性能域によって出方が変わります。同じ研究では、実験住宅の熱流測定で、断熱外皮からの貫流熱損失は設計図書の計算値とほぼ一致したのに対し、開口部は設計値より実測値が35%少ない値だったこと、気流止めを施工するとグラスウール断熱材の効きが厚み換算で30mm相当から50mm相当に回復したことも示されています。部位によって計算との一致の度合いが違い、施工の一手間で材料の効きそのものが変わる、ということです。
施工精度の影響を正面から扱った研究もあります。吉留大樹氏ら「高気密・高断熱住宅のエネルギー消費量の実測評価と熱収支シミュレーション」(環境情報科学論文集、2020年)は、国内の省エネ基準が設計時の外皮性能と一次エネルギー消費量のみで評価されるため施工技術や断熱施工精度の影響の実態が明らかになっていない、という問題意識から出発し、実測と熱収支シミュレーションで、施工技術と断熱施工精度が十分に確保できていない場合に、それらが熱損失の4割以上を占めることがあると示しました。計算値が「設計どおり建った家」の値である以上、施工の確認なしに計算値だけで実性能を語ることには限界がある、というのが研究側の共通した指摘です。
C値の側にも、値だけでは読めない情報があります。鳥海吉弘氏の科研費研究「木造戸建ストック住宅普及のための隙間特性評価法の構築」(研究成果報告書、2022年)は、戸建て住宅230戸の気密測定結果のデータベースを作り、C値と隙間特性値nの関係を調べています。nは1.4〜1.6に集中し、C値との間に強い相関は見られなかったこと、同じ程度のC値でも隙間の構成(躯体まわりの細い隙間か、窓・ドアまわりの大きな隙間か)によってnが変わることが示されています。C値は隙間の「総量」の指標であって、隙間の「中身」までは1つの数字に圧縮されているのです。
UA値には等級がある。C値には、今は基準がない
UA値は、住宅性能表示制度の断熱等性能等級の判定に使われます。基準値は地域区分(全国を1〜8に分けた区分)ごとに決まっていて、等級7では1〜3地域で0.20、4地域で0.23、5〜7地域で0.26、8地域は設定なしです。等級6は5〜7地域で0.46、等級4(省エネ基準相当)は0.87です。同じUA値でも地域が違えば等級は変わるので、数字は地域区分とセットで読んでください。
この等級は、計算したUA値に対して付くものです。国土交通省の設計ガイドが併せて示すHEAT20のシナリオでは、6地域の場合、UA値0.87(等級4)で暖房期の最低室温が概ね8℃、0.46(等級6)で概ね13℃、0.26(等級7)で概ね15℃を下回らないとされています。所定の条件でのシナリオですが、計算値が暮らしの温度にどうつながるかの物差しになります。
一方、C値には現在、国の数値基準がありません。かつて平成11年(1999年)の次世代省エネルギー基準では、寒冷地で2.0以下、その他の地域で5.0以下という基準がありましたが、平成21年(2009年)の告示改正で削除されました。国土交通省の改正資料「住宅に係る省エネルギー判断基準の改正について」は、削除の理由を、施工技術・施工精度の向上や建材・工法の変化(面材の多用等)により住宅の構造形式にかかわらず一定程度の気密性が確保される状況にあること、性能表示制度における特別評価方法認定の蓄積により多様な方法による気密性の確保が可能であることが明らかになってきたこと、と説明しています。「気密が要らなくなった」からではなく、「一律の数値で縛る段階を過ぎた」というのが制度側の説明です。
断熱等性能等級の判定項目にもC値は入っていません。その理由も、国土交通省が住宅性能表示制度の見直しの際に示しています。気密性に係る等級を設けるべきだという意見に対し、国は「気密性は、施工精度によるため、設計内容を基に評価する住宅性能表示制度ではなく、引き続き、ガイドライン等により施工上の留意点について周知してまいります」と回答しています。設計を評価する制度の中に、施工で決まる性能は置けない、という整理です。
では目安はどこにもないのかというと、そうではありません。国土交通省住宅局が編集協力した設計ガイド(2025年)は、「気密性能の基準は定められていませんが、ひとつの目安として、HEAT20では、断熱のレベルにかかわらず目指すべき気密性能C値は0.7±0.2cm²/㎡としています」と紹介し、あわせて気密化の目的を、①漏気による熱損失を抑えること、②換気経路を明確にして計画換気を行うこと、③壁体内への湿気の流入を抑えること、の3つに整理しています。基準ではない民間の目安と、国の基準は、重みが違います。混同しないでください。
この「基準がない」ことへの見方は分かれます。
- 制度側の見方:一律の数値基準がなくても、施工技術の向上と多様な気密確保の方法が広がった以上、数値で縛るより施工上の留意点を周知するほうが実態に合う(上記の国土交通省の説明)
- 実務・研究側の見方:気密は計算では求められず実測でしか確認できない以上、基準がないことは「測らなくてよい」ことと同義ではない。設計ガイド自身が「気密性能は計算では求めることができず、実測で確認することになります」と明記し、HEAT20のような目安も示されている
私たち森大の立場は後者です。基準がないからこそ、測っているかどうか、測った値を開示しているかどうかが、そのまま会社ごとの姿勢の差になります。
なぜ両方が要るのか
UA値とC値は、熱の逃げ道の別々を担当しています。
- UA値:壁・屋根・窓などの材料を通り抜ける熱(ただし換気・漏気の分は含まない、という計算の約束がある)
- C値:隙間から出入りする空気そのもの。空気が動けば、熱も湿気も一緒に動く
UA値だけ良くても、隙間から空気が抜ければ計画した換気の経路は乱れ、暖冷房の効率も下がります。設計ガイドも、等級6・7のような高断熱住宅では「適切な気密性を確保したうえで計画的な換気が行えるように設計する」ことを前提に置いていますし、暖房負荷の計算式自体が「UA値の計算過程で算出される熱損失量の合計+換気による熱損失量の合計」に温度差を掛ける形で、貫流と換気・漏気を別の項として足し合わせています。計算の世界でも、両者は別々に数えて初めて全体になります。
古い研究ですが、実測の側から両者の関係を示したものもあります。吉野博氏ら「戸建住宅8棟の熱損失係数に関する同時測定と設計値との比較」(日本建築学会計画系論文集、1995年)は、気密性能の実測結果から換気量を推定して熱損失を分けて評価し、全熱損失係数に占める換気負荷の割合は住戸によって最も大きな住戸で約30%、最も小さい住戸で約6%だったと報告しています。隙間の寄与は家ごとにこれだけ幅がある、という事実は、「平均的な前提で計算する」ことの限界をそのまま示しています。
断熱は計算で設計し、気密は実測で確かめる。この役割分担が、「実測と計算はどう違うか」への実務的な答えです。
数字の見方をもうひとつ。外皮の面積と温度差が同じなら、外皮から逃げる熱はUA値に比例します。UA値0.87と0.26では、外皮経由の熱損失は計算上およそ7割減ります((0.87−0.26)÷0.87≒70%)。ただし換気の熱損失を含まない部分の話で、光熱費がそのまま7割下がる意味ではありません。大きさの目安として読んでください。
「実測なら何でも正しい」わけではありません
ここまで実測の側を推してきましたが、実測にも限界と約束事があります。正直に挙げておきます。
- 実測には不確かさがあります。前述のとおりJIS自身が、試験の不確かさは一般的に5〜10%、風の強い状況では±20%に達することがあると注記しています。C値0.2と0.3の差を、条件の違う測定同士で厳密に論じることには慎重であるべきです
- 測定条件が違えば値は変わります。建物条件1(外皮のみ、換気設備は目張り)と建物条件2(局所換気設備を含む)では対象が違い、減圧法と加圧法でも条件が違います。報告書で条件を確認せずに数字だけを並べる比較は成り立ちません
- 簡易な確認方法とJISの測定は別物です。林基哉氏ら「戸建木造住宅のレンジファンを用いた簡易気密性能確認法の精度検証」(日本建築学会環境系論文集、2018年)は、レンジファンと圧力センサー等による単一点法のC値が一般的な気密測定のC値とよく似た値になる一方、その精度はレンジフードの捕集効率に依存すると報告しています。手軽な確認は目安にはなっても、JISに基づく測定の代わりではありません
- 実測は「その日、その条件」の値です。測定は完成状態が基本ですが、測った時点の建物状態を写したもので、その後の改修や経年で隙間の状態が変われば値も変わり得ます。1回の実測を一生不変の保証と読むのも誤りです
- 逆に、UA値の側にも「計算だから机上の空論」という決めつけは当てはまりません。前述の服部氏の研究が示すように、高断熱住宅では計算値と実測の熱損失はほぼ一致する領域があり、計算は条件をそろえて比べるための物差しとして機能しています。問題は計算そのものではなく、計算の前提(施工)が確かめられているかどうかです
要するに、計算には計算の、実測には実測の「正しさの条件」があります。数字の大小だけでなく、その数字がどの条件で生まれたかまで見ることが、性能表示の読み方です。
会社の数値を見るときの確認ポイント
UA値について:
- 「モデルプランの値ですか、私のプランで計算した値ですか」。UA値は間取りと窓の取り方で変わるので、自分のプランの計算結果をもらうのが確実です
- 「計算ルートはどれですか」。部位ごとの積み上げ計算か、仕様基準による評価かで出どころが違います
- 「建てる地域の地域区分は何ですか」。同じUA値でも等級の意味が地域で変わります。ηAC値など外皮のもう一方の指標もあわせて確認してください
C値について:
- 「実測ですか、目標値ですか」「全棟測っていますか、抜き取りですか」「平均だけでなく、自宅の1棟の結果をもらえますか」。C値は測った家にしか存在しない値なので、この3点で開示の姿勢が分かります
- 「JIS A 2201に基づく測定ですか。建物条件1と2のどちらですか」。測定の規格と条件が数値の意味を左右します
- 「測定報告書には何が載っていますか」。JISの報告項目には、隙間特性値n、総相当隙間面積αA、実質延べ床面積S、測定者まで含まれます。C値の数字だけでなく報告書の中身がそろっているかが、測定の確かさの証拠です
- 「平均値の集計条件は何ですか」。対象期間と対象棟数が分からなければ、平均値は比べようがありません
森大ではどうしているか
森大建地産では、この2つの数値を「計算と実測」の両輪として公表しています。
- UA値0.26:当社の目標値で、断熱等性能等級7/HEAT20 G3相当の水準です
- C値0.24:当社の目標値です。実測値は1棟ごとに測ってお渡ししています
- 全棟で気密測定を行っています。C値は1棟ごとに現場で測らなければ生まれない値なので、「全棟」が実測を開示する側の最低条件だと考えています
- 耐震等級3を確保し、WALLSTATで1棟ごとに検証しています。構造についても、等級という計算・評価の物差しと、1棟ごとの検証をセットにする考え方は同じです
- 第三者検査は10回/棟。計算の前提である施工が設計どおりに行われているかを、第三者の目で確かめる仕組みです
- PHI(パッシブハウス)認定の実績があります。昭和45年設立、従業員12名、年間約30棟、施工エリアは三重県内(伊賀・津・四日市)です
「計算は計算として正確に、測れるものは全棟測る」。UA値とC値の違いは、私たちの性能の語り方の違いでもあります。
出典
国土交通省「省エネ基準の概要」(UA値の定義=温度差1度当たりの総熱損失量(換気による熱損失量を除く)を外皮面積で除した値。住宅の外皮性能はUA値とηAC値で構成) www.mlit.go.jp
国立研究開発法人 建築研究所「エネルギー消費性能計算プログラム(住宅版)技術情報 第三章第二節 外皮性能」Ver.13、2026年(UA値の算出式、100分の1未満の端数切り上げ、面積の算出方法(付録A)、温度差係数(付録B)、仕様基準による評価方法、給排気口等の扱い) www.kenken.go.jp
JIS A 2201:2017「送風機による住宅等の気密性能試験方法」日本産業規格、2017年(気密性能・総相当隙間面積αA・相当隙間面積Cの定義と小数第1桁表示、通気特性式、減圧法を原則とすること、建物条件1・2、装置の精度、圧力差10〜50Pa・5点以上・3回測定、nが1〜2を外れる場合と決定係数r²が0.98未満の場合の測り直し、外部風速3m/s以下・室温5〜35℃、不確かさ5〜10%・強風時±20%の注記、実質延べ床面積の算出方法(附属書A)と算出例、報告書の記載項目)。規格本文は日本規格協会(JSA)の規格情報で書誌を確認 webdesk.jsa.or.jp
一般社団法人 環境共生まちづくり協会(編集協力:国土交通省住宅局)「省エネ性能に優れた断熱性の高い住宅の設計ガイド」令和7年3月、2025年(断熱等性能等級4〜7のUA値基準値表、HEAT20シナリオによる最低室温と省エネ効果の目安、気密化の3つの目的、気密性能に基準はなく目安としてHEAT20のC値0.7±0.2、「気密性能は計算では求めることができず、実測で確認する」、暖房負荷=外皮熱損失と換気熱損失の合計に温度差を掛ける計算、等級6・7では気密確保を前提に計画換気を行うこと) www.mlit.go.jp
国土交通省「住宅に係る省エネルギー判断基準の改正について」(平成21年の改正資料。気密性の確保に係る定量的基準の削除と、その理由=施工技術・施工精度の向上、建材・工法の変化、多様な方法による気密性確保が可能になったこと) www.mlit.go.jp
国土交通省「住宅性能表示制度の見直しについて」社会資本整備審議会建築分科会資料、2022年(断熱等性能等級6・7の基準案とUA値表、パブリックコメントへの回答=「気密性は、施工精度によるため、設計内容を基に評価する住宅性能表示制度ではなく、ガイドライン等により施工上の留意点について周知する」) www.mlit.go.jp
服部哲幸「木造住宅における断熱性能の現場実測と温暖地を対象とした断熱改修に関する研究」東京大学博士論文(論文内容の要旨)、2008年(戸建て住宅38件の実測Q値と計算Q値の比較=低断熱では実測が小さい傾向、高断熱ではほぼ一致、開口部の実測が設計値より35%少ない結果、気流止めによる断熱材の効きの回復) gakui.dl.itc.u-tokyo.ac.jp
吉留大樹・石井靖彦・小野田弘士「高気密・高断熱住宅のエネルギー消費量の実測評価と熱収支シミュレーション〜施工技術および断熱施工精度が戸建住宅の熱性能に及ぼす影響の評価〜」環境情報科学論文集34、2020年(省エネ基準は設計時の評価のみで施工精度の影響が明らかでないという問題意識、施工技術・断熱施工精度が不十分な場合に熱損失の4割以上を占めることがあるという結果) www.jstage.jst.go.jp
鳥海吉弘「木造戸建ストック住宅普及のための隙間特性評価法の構築」科学研究費助成事業 研究成果報告書(課題番号18K04465、研究期間2018〜2021年度)、2022年(戸建て住宅230戸の気密測定データベース、C値と隙間特性値nの関係=nは1.4〜1.6に集中し強い相関なし、同じC値でも隙間の構成でnが変わること) kaken.nii.ac.jp
吉野博・長友宗重・石川善美・松本真一「戸建住宅8棟の熱損失係数に関する同時測定と設計値との比較」日本建築学会計画系論文集 第473号、1995年(気密性能の実測結果から換気量を推定した評価、全熱損失係数に占める換気負荷の割合は住戸により約6%〜約30%) www.jstage.jst.go.jp
林基哉・金勲「戸建木造住宅のレンジファンを用いた簡易気密性能確認法の精度検証」日本建築学会環境系論文集 第83巻第748号、2018年(単一点法のC値は一般的な気密測定とよく似た値になるが、精度はレンジフードの捕集効率に依存すること) www.jstage.jst.go.jp
黒田麻椰・張晴原・田中稲子「住宅の外壁における熱貫流率の簡易現場実測法の開発」日本建築学会技術報告集 第27巻第65号、2021年(既存住宅では設計図書がない場合や断熱材の施工精度・経年劣化・気密性等の影響で現状の熱貫流率が不明なことが多いこと、冬期の簡易現場実測法とその誤差が最大6%程度であること) www.jstage.jst.go.jp
一般財団法人 住宅・建築SDGs推進センター(IBECs)「気密測定技能者養成事業」(気密測定技能者の定義=養成講習を受講しJIS A 2201に基づく測定方法等を習得した者について財団が登録した者、試験合格と本人・従事事業所の両登録が必要なこと、3年ごとの更新登録) www.ibecs.or.jp